オフィスのトイレは全従業員が必ず使う設備です。清潔にすることは言うまでもありませんが、いかに綺麗で機能が充実していても、それだけでは使いやすいトイレと言うことはできません。
この記事では、男女共用のトイレや個数が少ないトイレの問題点と併せて、オフィスにあるべきトイレの基礎知識を解説します。
トイレはオフィスで最も重要なスペース
デスク、チェア、コピー機や空調など、オフィスには様々な設備が必要です。
その中でもトイレは、オフィスの業務効率維持や、従業員の精神安定をつかさどる重要な設備と言えるでしょう。
従業員の精神安定に関わるトイレ
オフィスのトイレが使いづらいことから、なるべくトイレに行かないように工夫している人もいます。
例えば、
「コンビニやスーパーのトイレを使うために、昼休みしかトイレ休憩を取らない」
「トイレに行かなくて済むように、業務中はなるべく水を飲まない」
「誰もいなくなったタイミングを伺ってトイレに入る」
などがあります。
上記のように、トイレに行かない工夫は、どれも身体に負担をかけるものばかりです。このようにストレスフルな職場環境では、業務に集中できないことは想像に難くありません。
トイレが1つしかない事務所の問題
では、なぜトイレが1つしかないことが問題になるのか、具体的なケースを元に見てみましょう。
誰が入っているかわかってしまう
オフィスにトイレが1つしかないと、誰が入っているか特定しやすくなります。特に、新入社員や体調が優れない人は、離席が多いと思われないように周囲の目を気にしてしまい、トイレ入りづらくなることがあります。
体調が悪いときに長時間独占できない
どんな人でも、常に体調が良いとは限りません。トイレが1つしかないオフィスでは、長時間独占すると他の従業員が使用できなくなるため、体調が悪くてもなかなかトイレに行くことができなくなってしまいます。
その結果、「体調が悪いけど、トイレに自由に行けない」というストレスから、ますます体調を悪化させてしまう恐れがあります。
お客様に従業員用トイレを使わせてしまう
オフィスにトイレが1つしかないということは、当然、お客様に従業員も使用するトイレを案内しなければなりません。お客様に従業員用のトイレを案内したばかりに、「不便なオフィス」と思われてしまうと、会社のイメージダウンにも繋がりかねません。
男女共用トイレの問題
女性が少ないオフィスでは、男女共用トイレが当たり前になっている所も多く、「男性が多いオフィスだから仕方ない」と諦めてしまっている女性従業員も少なくはありません。
しかし、男女別のトイレは、決して贅沢な設備ではなく、オフィス全体の業務効率を高めるために必要な設備です。
女性用の設備が整っていない
女性用トイレには、化粧直しのカウンター、明るいライトの付いた鏡、三角コーナー、ポーチを置いておく収納など、多くの設備があります。
男女共用トイレには、これらの設備が設置されていないことも多く、場合によってはコンビニやスーパーに設置されたトイレの方が使いやすいと感じることさえあります。
男女お互いに気を遣ってしまう
男女共用トイレは、女性だけでなく男性も気を遣ってしまいます。
例えば、営業に出かける前にトイレに寄ろうとしたところ、中に女性が入っていて声をかけられず、出先で我慢しなければならなかったというケースもあります。
このような状況が何度も発生すると、男性従業員と女性従業員のコミュニケーションが悪化し、業務効率にも悪影響を与えかねません。
トイレも労働環境のひとつ
オフィスのトイレは、法律でしっかり設置基準が設けられており、違反した場合は、懲役や罰金が課せられることもあります。
労働安全衛生規則とは？
「労働安全衛生規則」とは、快適な労働環境を作るための基準を定めたものです。オフィスの管理者は、この基準を満たす義務があります。
オフィスのトイレは男女別であること
「労働安全衛生規則」の第七章、「清潔・第六百二十八条」では、「一 男性用と女性用に区別すること」として、オフィスのトイレを男女別にすることが定められています。
違反した場合は、労働安全衛生法第119条により、6カ月以下の懲役または50万円以下の罰金が課せられることもあります。
オフィスのトイレは必要数を確保すること
オフィスのトイレの個数も、法律で決められています。
「労働安全衛生規則」の「第七章 清潔・第六百二十八条」では、
「二 男性用大便所の便房の数は、同時に就業する男性労働者六十人以内ごとに一個以上とすること」
「三 男性用小便所の箇所数は、同時に就業する男性労働者三十人以内ごとに一個以上とすること」
「四 女性用便所の便房の数は、同時に就業する女性労働者二十人以内ごとに一個以上とすること」
と、従業員の人数・男女比率ごとに、適切な数が決められています。
こちらも違反した場合は、6カ月以下の懲役または50万円以下の罰金が課せられる恐れがあります。
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おわりに
従業員全員が気兼ねなくトイレを使用できるようになれば、業務効率の改善や、離職率の低下など、会社にとっても大きなプラスの効果が期待できます。
しかし、トイレの個数や、男女別にすることなどが法律で定められているにも関わらず、この基準を満たしていないオフィスもまだ多く存在します。
「そんなことを気にするようでは社会でやって行けない」と考えず、すべての従業員が快適に過ごせるオフィス環境を目指していきましょう。
