電子マネーによる決済は、現金をやり取りせずスムーズな支払いが行えるだけでなく、金額分のポイントも還元されるため、お客さんにとってメリットの多い決済方法です。
この記事では、店舗に導入したいけれど、電子マネーがどういうものかわからず不安という方や、クレジットカードとの違いがわからないという方に向けて、電子マネーの基礎知識やメリット・デメリット、導入方法などを詳しく解説します。
電子マネーの基礎知識
電子マネーは、実体のないお金です。レジにある電子マネー機器に、対応する電子マネーカードまたはスマートフォンをかざすと、買い物をした金額分の決済が行われます。
電子マネーとクレジットカードの違い
電子マネーもクレジットカードも、決済時に現金を使わない点は共通していますが、両者は全く異なる決済方法です。
クレジットカードで買い物をした場合、決済した分は即日引き落とされず、使用した金額が翌月に他の支払いとまとめて引き落とされます。
一方、電子マネーは前払いのプリペイドタイプが多く、一定の金額を電子マネーにチャージしておき、チャージした分だけ買い物ができます。クレジットカードと連携した電子マネーであれば、後払い（ポストペイ）ができ、使用前にチャージをしなくても、連携しているクレジットカードの支払いルールに応じて、使用した分だけ翌月引き落とされます。
また、クレジットカードを利用するためには審査を通過しなければならず、決済の際も、暗証番号の入力やサインが必要ですが、電子マネーは、18歳未満でも審査を経ずに使用が可能です。
電子マネーの種類について
電子マネーは、所有している電子マネーの種類に対応した、特定の店舗またはレジでのみ使用できます。
現在、非常に多くの電子マネーが登場していますが、国内で主に利用されている電子マネーとしては以下のような種類があります。
● WAON（イオン）
● nanaco（セブン・カードサービス）
● Suica（JR東日本）
● PASMO（パスモ）
● QUICPay（JCB）
● iD（NTTドコモ）
● 楽天Edy（楽天）
など
店舗に電子マネーを導入するメリットとデメリット
電子マネーを導入すると、現金を数える手間がなくなり、業務の効率化や他店との差別化に繋がるなどのメリットがあります。ただし、導入する電子マネーの種類は、利用手数料などのデメリットに注意しながら慎重に考えなければなりません。
店舗に電子マネーを導入するメリット
電子マネーを導入することによって、現金決済が減るため、お店が忙しい時でも釣り銭不足に悩まされにくく、釣り銭間違いによるミスも防げるようになります。
また、レジに電子マネーを導入することで、電子マネー決済を希望するお客さんにリピーターになってもらえたり、外国人のお客さんに立ち寄ってもらえたりと、導入していない他店との差別化も可能です。
電子マネーを使うと、金額分のポイントが溜まったりキャッシュバックがもらえたりするため、客側としても電子マネーが導入された店舗は需要があると言えるでしょう。
店舗に電子マネーを導入するデメリット
電子マネーの売上は、約3％の決済手数料が差し引かれて振り込まれます。また、レジに電子マネーを導入する際は加盟店手数料も発生し、電子マネー決済に対応した機器のリース費用も加わるため、電子マネー利用者が少ない店舗では、導入費用で売上が圧迫されるリスクもあります。
さらに、店舗に電子マネーを導入しても、お客さんが使いたい電子マネーの種類に対応していなければ決済は行えません。
電子マネーをレジに導入する際は、手数料や初期費用、利用者数などを比較して、種類を慎重に選びましょう。
店舗に電子マネーを導入する方法
店舗のレジに電子マネーを導入する場合は、一社の電子マネーに申し込む方法と、決済代行サービスを経由して複数社を一度に導入する方法のどちらかを選ぶことになります。
また、電子マネーとPOSレジを連携させるかどうかといった、機能の違いも比較して導入する機材を比較しましょう。
一社の電子マネーに申し込む
一社の電子マネーだけを利用する場合は、導入したい電子マネーのホームページから加盟店の申し込みを行い、店舗に端末を導入することで電子マネー決済が行えるようになります。
電子マネーの種類によっては、申込時に審査が行われることもあります。また、電子マネーの導入を知らせるPOPを手配してくれる電子マネーサービスもあるため、サービスの違いにも注目してみましょう。
決済代行サービスを経由して複数社に申し込む
複数社の電子マネーを取り扱いたい場合は、決済代行サービスに申し込むと良いでしょう。WAONやnanacoといった利用者数の多い電子マネーを一度に導入でき、POSやクレジットなどマルチ決済も行えるようになります。
おわりに
電子マネーによるキャッシュレス決済は、現金を取り扱う手間が省け、電子マネー決済を希望する新規客を取り込めるなど、オペレーションの効率化や売上アップなど沢山の可能性を秘めています。
導入する際は、取り扱う電子マネーの種類をよく検討し、導入手数料に対して電子マネーの利用者を確保できるか、よく検討しましょう。
